| 102：一般開示事項（2016） |
102-1 |
組織の名称 |
会社概要
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| 102-2 |
活動、ブランド、製品、サービス |
事業紹介
セグメント別ハイライト
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| 102-3 |
本社の所在地 |
会社概要
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| 102-4 |
事業所の所在地 |
事業所案内
グループネットワーク
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| 102-5 |
所有形態および法人格 |
会社概要
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| 102-6 |
参入市場 |
会社概要
事業紹介
グループネットワーク
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| 102-7 |
組織の規模 |
会社概要
ESGデータ
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| 102-8 |
従業員およびその他の労働者に関する情報 |
ESGデータ
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| 102-9 |
サプライチェーン |
持続可能なバリューチェーンの実現
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| 102-10 |
組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 |
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| 102-11 |
予防原則または予防的アプローチ |
持続可能なバリューチェーンの実現（基本的な考え方）
持続可能な原材料調達の推進
地球環境の保全（基本的な考え方、推進体制・環境マネジメントシステム）
コーポレート・ガバナンス
コンプライアンス
リスクマネジメント
人権の尊重
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| 102-12 |
外部イニシアティブ |
持続可能な原材料調達の推進（世界カカオ財団・RSPO）
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| 102-13 |
団体の会員資格 |
持続可能な原材料調達の推進（世界カカオ財団・RSPO）
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| 102-14 |
上級意思決定者の声明 |
ご挨拶
方針・ガイドライン・宣言一覧
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| 102-15 |
重要なインパクト、リスク、機会 |
リスクマネジメント
世界の人々のすこやかな生活への貢献
多様な人材の活躍
持続可能なバリューチェーンの実現
地球環境の保全
サステナビリティガバナンスの強化
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| 102-16 |
価値観、理念、行動基準・規範 |
企業理念
2030経営計画・2024中期経営計画
サステナビリティ・マネジメント
方針・ガイドライン・宣言一覧
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| 102-17 |
倫理に関する助言および懸念のための制度 |
コンプライアンス
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| 102-18 |
ガバナンス構造 |
コーポレート・ガバナンス（コーポレート・ガバナンス体制）
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| 102-19 |
権限移譲 |
コーポレート・ガバナンス（コーポレート・ガバナンス体制）
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| 102-20 |
経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 |
サステナビリティ・マネジメント
地球環境の保全（推進体制・環境マネジメントシステム）
コーポレート・ガバナンス体制
コンプライアンス（コンプライアンス推進について）
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| 102-21 |
経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 |
ステークホルダーエンゲージメント
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| 102-22 |
最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 |
コーポレート・ガバナンス（コーポレート・ガバナンス体制）
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| 102-23 |
最高ガバナンス機関の議長 |
コーポレート・ガバナンス
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| 102-24 |
最高ガバナンス機関の指名と選出 |
コーポレート・ガバナンス
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| 102-25 |
利益相反 |
ESGデータ
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| 102-26 |
目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 |
コーポレート・ガバナンス
コンプライアンス
サステナビリティ・マネジメント
地球環境の保全（基本的な考え方、推進体制・環境マネジメントシステム）
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| 102-27 |
最高ガバナンス機関の集合的知見 |
サステナビリティ・マネジメント
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| 102-28 |
最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 |
コーポレート・ガバナンス（取締役会の実効性評価）
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| 102-29 |
経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント |
サステナビリティ・マネジメント
マテリアリティの特定
ステークホルダーエンゲージメント
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| 102-30 |
リスクマネジメント・プロセスの有効性 |
コーポレート・ガバナンス（内部統制）
リスクマネジメント
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| 102-31 |
経済、環境、社会項目のレビュー |
サステナビリティ・マネジメント
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| 102-32 |
サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 |
サステナビリティ・マネジメント
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| 102-33 |
重大な懸念事項の伝達 |
コンプライアンス（コンプライアンス推進について）
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| 102-34 |
伝達された重大な懸念事項の性質と総数 |
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| 102-35 |
報酬方針 |
コーポレート・ガバナンス（役員報酬の基本方針およびその構成）
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| 102-36 |
報酬の決定プロセス |
コーポレート・ガバナンス（役員報酬の基本方針およびその構成）
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| 102-37 |
報酬に関するステークホルダーの関与 |
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| 102-38 |
年間報酬総額の比率 |
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| 102-39 |
年間報酬総額比率の増加率 |
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| 102-40 |
ステークホルダー・グループのリスト |
ステークホルダーエンゲージメント
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| 102-41 |
団体交渉協定 |
人材育成
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| 102-42 |
ステークホルダーの特定および選定 |
ステークホルダーエンゲージメント
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| 102-43 |
ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 |
ステークホルダーエンゲージメント
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| 102-44 |
提起された重要な項目および懸念 |
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| 102-45 |
連結財務諸表の対象になっている事業体 |
統合報告書
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| 102-46 |
報告書の内容および項目の該当範囲の確定 |
統合報告書
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| 102-47 |
マテリアルな項目のリスト |
マテリアリティの特定
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| 102-48 |
情報の再記述 |
統合報告書
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| 102-49 |
報告における変更 |
統合報告書
|
| 102-50 |
報告期間 |
統合報告書
|
| 102-51 |
前回発行した報告書の日付 |
統合報告書
|
| 102-52 |
報告サイクル |
統合報告書
|
| 102-53 |
報告書に関する質問の窓口 |
統合報告書
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| 102-54 |
GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 |
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| 102-55 |
GRI内容索引 |
GRIスタンダード内容索引
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| 102-56 |
外部保証 |
ESGデータ
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| マテリアルな項目 |
| 103：マネジメント手法（2016） |
103-1 |
マテリアルな項目とその該当範囲の説明 |
サステナビリティマネジメント
マテリアリティの特定
世界の人々のすこやかな生活への貢献
多様な人材の活躍
持続可能なバリューチェーンの実現
地球環境の保全
サステナビリティガバナンスの強化
統合報告書
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| 103-2 |
マネジメント手法とその要素 |
サステナビリティマネジメント
世界の人々のすこやかな生活への貢献
多様な人材の活躍
持続可能なバリューチェーンの実現
地球環境の保全
サステナビリティガバナンスの強化
統合報告書
コーポレート・ガバナンス
リスクマネジメント
人権の尊重
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| 103-3 |
マネジメント手法の評価 |
外部からの評価
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| 201：経済パフォーマンス（2016） |
201-1 |
創出、分配した直接的経済価値 |
統合報告書
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| 201-2 |
気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 |
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| 201-3 |
確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 |
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| 201-4 |
政府から受けた資金援助 |
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| 202：地域経済での存在感（2016） |
202-1 |
地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） |
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| 202-2 |
地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 |
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| 203：間接的な経済的インパクト（2016） |
203-1 |
インフラ投資および支援サービス |
|
| 203-2 |
著しい間接的な経済的インパクト |
|
| 204：調達慣行（2016） |
204-1 |
地元サプライヤーへの支出の割合 |
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| 205：腐敗防止（2016） |
205-1 |
腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 |
|
| 205-2 |
腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 |
贈収賄防止方針
コンプライアンス（コンプライアンス研修の実施状況）
|
| 205-3 |
確定した腐敗事例と実施した措置 |
ESGデータ（ガバナンス）
|
| 206：反競争的行為（2016） |
206-1 |
反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 |
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| 207：税（2019） |
207-1 |
税務へのアプローチ |
|
| 207-2 |
税務のガバナンス、管理、およびリスクマネジメント |
|
| 207-3 |
税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念事項への対処 |
|
| 207-4 |
国別の報告 |
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| 301：原材料（2016） |
301-1 |
使用原材料の重量または体積 |
ESGデータ（環境）
|
| 301-2 |
使用したリサイクル材料 |
|
| 301-3 |
再生利用された製品と梱包材 |
|
| 302：エネルギー（2016） |
302-1 |
組織内のエネルギー消費量 |
ESGデータ（環境）
|
| 302-2 |
組織外のエネルギー消費量 |
ESGデータ（環境）
|
| 302-3 |
エネルギー原単位 |
ESGデータ（環境）
|
| 302-4 |
エネルギー消費量の削減 |
気候変動問題への対応
|
| 302-5 |
製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 |
|
| 303 : 水と廃水（2018） |
303-1 |
共有資源としての水との相互作用 |
|
| 303-2 |
排水に関連するインパクトのマネジメント |
|
| 303-3 |
取水 |
ESGデータ（環境）
|
| 303-4 |
排水 |
ESGデータ（環境）
|
| 303-5 |
水消費 |
持続可能な水資源の利用推進
|
| 304：生物多様性（2016） |
304-1 |
保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト |
|
| 304-2 |
活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト |
|
| 304-3 |
生息地の保護・復元 |
|
| 304-4 |
事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 |
|
| 305：大気への排出（2016） |
305-1 |
直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） |
気候変動問題への対応
ESGデータ（環境）
|
| 305-2 |
間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） |
気候変動問題への対応
ESGデータ（環境）
|
| 305-3 |
その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） |
ESGデータ（環境）
|
| 305-4 |
温室効果ガス（GHG）排出原単位 |
気候変動問題への対応
ESGデータ（環境）
|
| 305-5 |
温室効果ガス（GHG）排出量の削減 |
気候変動問題への対応
|
| 305-6 |
オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 |
|
| 305-7 |
窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 |
ESGデータ（環境）
|
| 306：廃棄物（2020） |
306-1 |
廃棄物の発生と廃棄物関連の重大な影響 |
廃棄物削減の推進
フードロス削減の推進
|
| 306-2 |
廃棄物関連の重大な影響の管理 |
廃棄物削減の推進
|
| 306-3 |
廃棄物の量と内訳 |
ESGデータ（環境）
|
| 306-4 |
処分から転用された廃棄物 |
ESGデータ（環境）
|
| 306-5 |
廃棄に向けられた廃棄物 |
ESGデータ（環境）
|
| 307：環境コンプライアンス（2016） |
307-1 |
環境法規制の違反 |
ESGデータ（環境）
|
| 308：サプライヤーの環境面のアセスメント（2016） |
308-1 |
環境基準により選定した新規サプライヤー |
|
| 308-2 |
サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 |
|
| 401：雇用（2016） |
401-1 |
従業員の新規雇用と離職 |
ESGデータ
|
| 401-2 |
正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 |
多様性と活力ある組織づくり
|
| 401-3 |
育児休暇 |
多様性と活力ある組織づくり
ESGデータ（社会）
|
| 402：労使関係（2016） |
402-1 |
事業上の変更に関する最低通知期間 |
|
| 403：労働安全衛生（2018） |
403-1 |
労働安全衛生マネジメントシステム |
健康的で働きやすい労働環境の実現（健康経営の推進）
|
| 403-2 |
危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 |
|
| 403-3 |
労働衛生サービス |
|
| 403-4 |
労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション |
健康的で働きやすい労働環境の実現
|
| 403-5 |
労働安全衛生に関する労働者研修 |
健康的で働きやすい労働環境の実現
|
| 403-6 |
労働者の健康増進 |
健康的で働きやすい労働環境の実現
|
| 403-7 |
ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 |
|
| 403-8 |
労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 |
|
| 403-9 |
労働関連の傷害 |
健康的で働きやすい労働環境の実現
ESGデータ（社会）
|
| 403-10 |
労働関連の疾病・体調不良 |
|
| 404：研修と教育（2016） |
404-1 |
従業員一人あたりの年間平均研修時間 |
|
| 404-2 |
従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム |
人材育成
|
| 404-3 |
業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 |
|
| 405：ダイバーシティと機会均等（2016） |
405-1 |
ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ |
多様性と活力ある組織づくり
ESGデータ（社会）
|
| 405-2 |
基本給と報酬総額の男女比 |
多様性と活力ある組織づくり
ESGデータ（社会）
|
| 406：非差別（2016） |
406-1 |
差別事例と実施した救済措置 |
|
| 407：結社の自由と団体交渉（2016） |
407-1 |
結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー |
人権尊重
|
| 408：児童労働（2016） |
408-1 |
児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー |
持続可能な原材料調達の推進
人権の尊重
|
| 409：強制労働（2016） |
409-1 |
強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー |
持続可能な原材料調達の推進
人権の尊重
|
| 410：保安慣行（2016） |
410-1 |
人権方針や手順について研修を受けた保安要員 |
|
| 411：先住民族の権利（2016） |
411-1 |
先住民族の権利を侵害した事例 |
|
| 412：人権アセスメント（2016） |
412-1 |
人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 |
人権尊重
|
| 412-2 |
人権方針や手順に関する従業員研修 |
人権尊重
|
| 412-3 |
人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 |
|
| 413：地域コミュニティ（2016） |
413-1 |
地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 |
地域社会との共生
社会貢献活動
|
| 413-2 |
地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 |
|
| 414：サプライヤーの社会面のアセスメント（2016） |
414-1 |
社会的基準により選定した新規サプライヤー |
|
| 414-2 |
サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 |
CSRサプライチェーンマネジメントの推進
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| 415：公共政策（2016） |
415-1 |
政治献金 |
|
| 416：顧客の安全衛生（2016） |
416-1 |
製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 |
安全・安心な食の提供
|
| 416-2 |
製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 |
|
| 417：マーケティングとラベリング（2016） |
417-1 |
製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 |
安全・安心な食の提供
|
| 417-2 |
製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 |
|
| 417-3 |
マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 |
|
| 418：顧客プライバシー（2016） |
418-1 |
顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 |
|
| 419：社会経済面のコンプライアンス（2016） |
419-1 |
社会経済分野の法規制違反 |
|
